INNOVATION

マッキンゼーの7Sとは|組織改革に用いるメリットやフレームワークを解説

SHAREこの記事をシェアする

社会の変化に応じて組織も変化と成長を続けていかなければなりません。組織が抱える課題を解決するためのフレームワークとして、マッキンゼーが提唱した「7S」があります。

当記事では、7Sに関する「3つのハードな経営資源」と「4つのソフトな経営資源」について解説します。7Sのメリットや導入プロセス、注意点についても解説していますので参考にしてください。

(マッキンゼーの)7Sとは

7S(読み方:セブンセス)とは、組織の現状と望ましい未来の状態との差異を診断する手段として活用される、マッキンゼーが提唱したフレームワークです。

企業経営には、3つのハード資源と4つのソフト資源が存在し、これら7つの資源を基に各企業に最適な事業戦略を構築することが目的です。

3つのハードな経営資源と4つのソフトな経営資源

7Sが提唱するソフトな経営資源の4つは、価値観に関わる要素であり、変更には時間がかかると考えられています。対照的に、ハードな経営資源の3つは、計画や意思があれば比較的迅速に変更できると見られています。

一般的に企業変革では、変更しやすいハードの側面に焦点が当てられがちです。しかし、重要なのはハードな要素とソフトな要素が調和し、統一されていることです。

3つのハードな経営資源と4つのソフトな経営資源について解説します。

3つのハードな経営資源

「戦略(Strategy)」「組織構造(Structure)」「システム・制度(System)」が3つのハードな経営資源です。

組織で計画や意思を持っていれば、変更しやすい特徴があります。それぞれの経営資源について解説します。

     
  • 戦略(Strategy)
  • 組織構造(Structure)
  • システム・制度(System)

戦略(Strategy)

企業が目標を達成させるためには、自社の強みや弱みを分析し「戦略」を策定する必要があります。

企業理念を実現するための目標に焦点を当て、強みや課題の分析を通じて事業の方向性を定め、経営資源の戦略的な配分を考えます。

戦略の立案により他社との競争に勝つための取り組みが具体的になり、目標達成へのプロセスが明確化されます。

組織構造(Structure)

組織構造は、企業の仕組みや特徴を指し、自社の在り方を分析します。

部門間の地位や職務権限、指揮命令系統だけでなく、上司と部下の関係やコミュニケーションのあり方も考慮されます。主に機能別組織、事業部制組織、チーム組織などが一般的な形態です。

システム・制度(System)

システムは、ハード系システムとしての情報システムに加え、企業内の業績考課制度、予算管理制度、目標管理制度などの仕組みを指します。

企業が業務を遂行するために必要な作業手順や規則を含み、人材の力を最大限に活かすための企業内でのルールやシステムです。

4つのソフトな経営資源

4つのソフトな経営資源は「共通の価値観(Shared Value)」「企業のスキル(Skill)」「人材(Staff)」「経営スタイル・組織風土(Style)」です。

ハードの3Sとは違い、組織を構成する個人に関わる経営資源で、改革には長い時間が必要になるケースが多いです。

それぞれの経営資源について、以降でくわしく解説します。

     
  • 共通の価値観(Shared Value)
  • 企業のスキル(Skill)
  • 人材(Staff)
  • 経営スタイル・組織風土(Style)

共通の価値観(Shared Value)

企業の「共通の価値観」は、企業の理念やビジョン、行動指針などの基盤を指します。

経営陣と社員の価値観の一致や理解度の差異を分析し、7Sモデルの中でも特に重要視されています。共通の価値観はビジョンとも関連しており、企業利益を最大化するためにはその共有が不可欠です。

企業のスキル(Skill)

スキルは、組織が他社と比較して優れているポイントや能力を指し、販売力や技術力、マーケティング力などが含まれます。

優れた組織はこれらのスキルを活かし、独自のビジネスを展開して市場をリードできます。企業は組織内の技術やノウハウを含むスキルの開発や獲得をする必要があり、競合他社にない能力があれば市場で優位に立つことが期待されます。

人材(Staff)

人材は、組織の価値観を共有するメンバーを指し、人材分析は、企業に所属する人材全体の採用や教育の効率性を検証し、各人の能力やモチベーション、改善への取り組みも含まれます。

組織やリーダーシップ、新しい従業員のリクルートからキャリア開発まで、多岐にわたる要素がこの領域になります。人材のタイプごとに分析し、重要な職種や特質に基づいて配置が行われます。

経営スタイル・組織風土(Style)

スタイル・組織風土は、経営方針や企業風土、リーダーシップのスタイル、意思決定の方法などを指します。

組織風土は企業のカラーや求める人物像への影響や、メンバーの行動に効果を与えます。経営陣のリーダーシップや意思決定の方式が企業ごとに異なるため、組織の理念や風土とのズレがある場合、組織改革が必要とされます。

組織改革に7Sを用いるメリット

組織変革に7Sを用いるメリットは、以下のとおりです。それぞれのメリットについて解説します。

     
  • 経営資源の分配の最適化
  • 従業員に合わせたマネジメント
  • 従業員のモチベーションアップ
  • 人事評価制度の改善に繋がる

経営資源の分配の最適化

組織変革に7Sを利用することで、経営資源の分配の最適化ができるメリットがあります。

優先順位が定かになることで、何を改善すべきかが明確となり「ヒト・モノ・カネ・情報・時間・知的財産」といった経営資源を最適に分配できます。

改善が不要な領域や、不要とされる部分からのリソース流入を削減し、優先順位の高い領域に経営資源を注力することが可能になります。

従業員に合わせたマネジメント

従業員に合わせたマネジメントができる点も7Sを活用するメリットです。

マネジメント能力が「備わっていない」また「経験が不足している」と、組織の中で十分にマネジメントが機能しなくなります。

7Sを利用して組織を分析すると、組織の課題と合わせて各従業員の個別の課題も可視化されます。

各従業員に合わせたマネジメントが可能となり、個々のパフォーマンス向上や、チームや企業全体の目標達成に寄与します。

従業員のモチベーションアップ

7Sは組織や従業員を包括的に分析する手段であり「目標達成には何をすべきか」や「人材育成や評価方法は適切か」といった観点で見直す良い機会になります。

各個人に合った能力開発の機会や適切な人事評価制度を導入すれば、従業員のモチベーション向上につながります。働きやすい環境を提供することで、離職率の低下も期待できます。

人事評価制度の改善に繋がる

7Sを用いることで、人事評価制度の改善につながります。

例えば、新たにエンジニアを採用する場合、給与基準や労働形態などの仕組みを整備して働きやすい環境を構築すれば、優秀な人材を引き寄せる可能性が高まるのです。

従業員の高齢化が進んでいる企業では、体制構築と合わせて人事評価制度の改善につながります。

組織改革に7Sを用いるデメリット・注意点

組織変革に7Sを用いるデメリットや注意点は、以下のとおりです。

【共通の価値観の確立が鍵】

7Sの中でも「共通の価値観」は最も重要であり、これがないと他の要素の変革が難しくなります。共通の価値観は企業の共通言語として機能し、組織の基盤となります。

【改革には時間とリソースが必要】

各要素の変更や改革は計画と実行に時間と費用がかかります。特に大規模な変革には慎重な計画が必要であり、即座な結果を期待できない点に注意が必要です。

【経営者のリーダーシップとコミュニケーションが必要】

7Sの改革では経営者のリーダーシップや決断力が不可欠です。改革のビジョンを示し、全体を牽引することが求められます。改革は組織全体に影響を与えるため社員とよくコミュニケーションを取り、理解を得ることも重要です。

【7Sの理論やフレームワークの理解が必要】

7Sの各要素に関する理論やフレームワークを理解し、それに基づいて改革を進めることが重要です。

7Sの導入手順

7Sを導入する手順は、以下のとおりです。

     
  • 組織の現状分析
  • 問題点の原因追求と課題の明確化
  • 課題に対する改善策の立案
  • 改善策の実施と効果検証
  • PDCAを意識した改善サイクルの繰り返し

以降でそれぞれ解説します。

組織の現状分析

最初に組織の現状を分析します。

7Sによって組織の何を改善するか優先順位を明確にします。

なぜ改革が必要なのかについても明らかにしておくことで、導入がスムーズに進むのです。

問題点の原因追求と課題の明確化

現状の課題を明らかにするためには、現状分析を行った後、詳細に検証し問題の根本原因を究明する必要があります。

問題点の原因追及を掘り下げていき、課題を個別に明確にした後、どの領域から改善に取り組むかを検討していくことが必要です。

課題に対する改善策の立案

問題点とその原因を分析した後は、優先順位をつけて改革案を立案します。

問題解決の際には7Sの視点を活用して、経営要素に関する課題をどのように改善するかを考えましょう。

この際には、他の経営要素との関連性も考慮して、総合的な改善方法を決定します。

改善策の実施と効果検証

改革案を立案した後は実行へ移し、効果の検証を行う必要があります。

検証の際にも7Sを活用し、以下を分析します。

     
  • 配属された開発部門のメンバーがどのような成果を上げているか
  • 企業理念に適合し、売れる商品が開発されているか
  • 資金の使用が適切か

この段階で問題点や改善の余地が見つかれば、7Sを再度活用して優先順位を付け、改善に向けて具体的な行動を計画します。

PDCAを意識した改善サイクルの繰り返し

改善を実施したあとは、PDCAを意識した改善サイクルを繰り返します。

当初の改善策に課題がある場合は、新しい改善策の立案と実行を繰り返すことでブラッシュアップされていきます。

まとめ

マッキンゼーの7Sは、組織の現状と未来の差異を診断し、最適な事業戦略を構築するためのフレームワークです。3つのハード資源(戦略、組織構造、システム・制度)と4つのソフト資源(共通の価値観、企業のスキル、人材、経営スタイル)が組織を構成します。

7Sを導入する際にはメリットと手順を理解した上で、経営者のリーダーシップとコミュニケーションが重要になります。

PEAKSMEDIA編集チーム

PEAKS MEDIAは製造業の変革やオープンイノベーションを後押しする取材記事やお役立ち情報を発信するウェブサイトです。

際立った技術、素材、人、企業など多様な「 PEAKS 」を各企画で紹介し、改革を進める企業内イノベーターを1歩後押しする情報をお届けします​。

SHAREこの記事をシェアする